原子力による発電への危険視や化石燃料の枯渇への不安視、環境問題への取り組みなど様々な思惑があって、自然エネルギーへの転換が進められてきました。
中でも太陽光発電は、家庭レベルまで普及に至る大きな成果を見せています。
太陽光発電は電気代を減らせるだけでなく、余った電気を電力会社へ得れば不労所得となります。家計を楽にしたい、副収入を得たいという人にとってはメリットの多い活用方法と感じるのではないでしょうか。
しかし、他の土地活用にメリットとデメリットがあるように、太陽光発電にもデメリットはあります。導入を検討する際はデメリットも合わせて知っておきましょう。
今回はメリットデメリットに焦点を当てて説明していきます。住宅用の他にも非住宅用のメリットデメリットについても解説していくので、すでに知っているという方も新しいメリットデメリットが発見できないか確認してみてください。
太陽光発電の基礎的な内容を知りたければ、こちらから先にご覧ください。
太陽光発電は、日照があれば場所を選ばず成り立つ発電方法なので、一般に考えられる建物の屋根への設置以外にも、空き地でも行うことができ、「野立て」と呼ばれます。住宅屋根より広い土地で行うことが多い野立ては発電量も多く、主に生活用ではなく収益を得[…]
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経済的な太陽光発電のメリット
太陽光発電を検討している人の多くは副収入を得られるなど、経済的なメリットではないでしょうか。太陽光発電には以下のようなメリットが上げられます。
土地価格に影響されない
太陽光発電に交通の便などは関係ありません。都市部・田舎、土地の価格に関係なく太陽光発電ができます。太陽光発電のエネルギー源である太陽光は、日本全国に概ね等しく降り注ぎます。
日本列島は東西にも南北にも長いので、広域的には若干違いますが、局所的には都市部でもその周辺の都市近郊でも、そのまた周辺の田舎でも同じ程度です。
この事実は、屋根や屋上への設置なら影響は少なくても、野立て（空き地に設置）の場合に大きく初期コスト（土地の取得費）が変わることを意味しています。
言いかえれば、土地価格とは無関係に同じ発電量を得られるということです。
太陽光発電では、投資のほとんどが初期コストになるため、投資効率を考えるときに、初期コストの小ささが、そのまま回収の早さに繋がります。
同じ日射量を確保できるなら、土地が安い方が断然良く、野立ては田舎の方が有利です。
しかも、都会と田舎では、障害物になる建築物の密集度が違うので、一般的には田舎ほど太陽光を十分に生かせる土地が増えていくでしょう。
【田舎で太陽光発電をするメリット】
- 土地が安く初期コストが小さい
- 土地が余っているので場所の選択肢が多い
- 障害物が少なく日照を生かしやすい（設備利用率が高い）
このような側面から、企業が経済的メリットで大規模に展開するほど、田舎の土地に対する太陽光発電のニーズは高くなっています。
自然エネルギーのため比較的安定
不労所得といえば株や土地活用などさまざまな投資が考えられますが、元本保証があって低利回りの預貯金等を除くと、損益は予測が難しい要素を含みます。
もちろん、太陽光発電でも多くの要素で収支は揺れ動きますが、比較的安定しています。
その理由は、利益を生み出す太陽光が自然発生しているからで、年間を通じた天候不順がない限り、日射量が大きく失われることはありません。
したがって、太陽光発電で収支が落ち込むとすれば、機器トラブルや周りに障害物が増えるなど、外的な要因がほとんどです。
自然エネルギーの太陽光そのものは、証券や金利のように市場性を持たないので、高い利回り（概ね10%程度）と高い安定性から、投資対象として選ばれています。
賃貸経営に比べメンテナンスがかんたん
太陽光発電のメンテナンスといえば、定期的な清掃と点検程度です。自宅の屋根にある場合は危険なので、専門業者への依頼になりますし自ら手を動かすことは基本ありません。
非住宅用の野立て式太陽光発電でもメンテナンスに行う内容はほとんど変わりません。同じ土地活用でも賃貸経営では共有スペースの清掃や入居者の審査、家賃の回収など自分でやらなくてはいけないことが山のようにあります。太陽光発電なら、
規模が小さい場合は日常の管理が不要（ 2,000kWを超えると電気主任技術者が常任）なので、管理を委託しても費用が小さく、故障した場合を除くとほとんどでコストがかかりません。
自治体によっては補助制度が残っている
以前までは国が太陽光発電の導入を促進するため、補助金制度が用意されていましたが、現在は国による補助金制度が廃止されました。
それでも、地方自治体によって補助金制度が残っている地域は数多くあります。
太陽光発電システムの初期コストは、出力が大きくなると増加する性質から、補助金はkWあたりで補助額を決めて上限を設けている自治体が多いようです。
初期コストを小さくできるので、積極的に補助金は活用するべきでしょう。
また、補助金は行政単位の予算で行われており、例えば県から補助金を受けて、市からも補助金を受けることが場合によって可能です。
補助金の運用は、自治体によって下記のように異なるので、ホームページ等で確認するか、実際に問い合わせて確認してみるしかありません。
- 重複して補助金を受け取れる
- 重複して受けられるが先に受けた補助金を控除して補助対象にする
- 重複して補助金を受けられない
固定価格買取（FIT）制度の存在
太陽光発電による収益を可能にしているのが固定価格買取制度（通称FIT制度）の存在で、電力会社による固定価格で一定期間の買い取りとその価格を保証している制度です。
固定価格買取制度には、10kWを境にして全量買取と余剰買取に分かれます。
10kW以上（主に産業用）の全量買取では、発電した電力のすべてが買い取られるのに対し、10kW未満（家庭用）では、家庭内で消費されて余った電力が売電できる余剰買取です。
買取価格の保証期間は、全量買取で20年間、余剰買取は10年間になっています。
補足しておくと、“買取価格の保証期間”なので、期間後は絶対に買取されないというわけではなく、決まった価格で買取される期間が10年、もしくは20年ということです。
この買取価格は毎年下落していますが、これは太陽光発電の導入コストが下がっていることに連動しており、基本的には同じ収益率（10%程度）になるように調整されています。
また、導入時に10年、もしくは20年間分の買取価格が決められることから、導入後に買取価格が下がっても、過去に導入された買取価格には影響しません。
| 平成29年度 | 平成28年度 | 平成27年度 | |
|---|---|---|---|
| 余剰買取 (10kW未満) | 出力抑制あり：30円 出力抑制なし：28円 | 出力抑制あり：33円 出力抑制なし：31円 | 出力抑制あり：35円 出力抑制なし：33円 |
| 全量買取 (10kW以上) | 21円＋税 | 24円＋税 | ～6/30：29円＋税 7/1～：27円＋税 |
こうした制度があることで、日射量に極端な変化がなければ長期間の安定した売電収入が見込まれ、投資対象として優れた結果をもたらします。
経済的な太陽光発電のデメリット
導入できれば利益が見込める太陽光発電とはいえ、まったくデメリットがないはずもなく、一般家庭としては比較的大きな支出を伴います。
導入コストは年々下がっている代わりに、買取価格も下がっているので、負うリスクは導入時期にそれほど影響されません。
投資資金の回収期間は10年が目安
太陽光発電の買取価格は、設備投資の市場動向を踏まえて毎年審議されており、普及を促進するために、回収期間を10年程度に設定して改定されています。
10年で回収＝利回り10%なので、投資効率としては高いと言えるでしょう。
しかし、建物に設置する場合でも土地に設置する場合でも、回収までの10年は撤去することができず、不動産としての流動性が大きく下がります。
そのため、今後10年以上は処分しない前提で導入を検討しなければなりません。
また、ランニングコストが小さければ、10年未満での回収も可能ですが、逆に台風や地震などの自然災害による影響や、短いスパンでの機器故障があると回収期間も延びます。
不確定要素も含んでいるため、運用の結果がどちらに振れるか予測は不可能です。
周辺環境が変化する可能性
日照の良いところに太陽光発電パネルを設置しても、将来まで日照が確保できるとは限らず、特定の時間に影が生じる可能性は否定できません。
例えば、南側に建物が建って影が差し込むと、一般に発電量は著しく低下します。
また、東西に建物が建った場合でも、太陽高度が低く影が長く伸びるので、影響しないと思われる高さの建物から、思いがけず影が邪魔することも考えられます。
朝夕は発電量も少ないですが、屋根など構造上の理由で東西にパネルを向けている場合は、大きく影響してくるので要注意です。
そして、太陽光発電パネルは、影になった面積だけ発電量が落ちるのではなく、影があるパネル1枚の全体で発電量が落ちる性質を持っています。
ですから、少しくらいの影だからといって、軽視できない実情があるのです。
周辺の障害物は、自分の所有物でない限りコントロールできませんから、自分が太陽光発電をしている理由で、所有者に交渉することは困難でしょう。
建築基準法では隣地が一定の日照を確保できるように、建物に制限を設けていますが、あくまでも生活レベルの話で、太陽光発電用の日照を確保する前提にはなっていません。
電力会社が出力制御する可能性がある
2014年の秋頃、一部の電力会社で太陽光発電からの接続申請に対し、回答を保留する事態が発生して大きな話題となりました。
接続できないと売電できないので、太陽光発電への投資が回収できなくなるからです。
この問題は、接続申請が接続可能量に近づいた又は上回ったことが原因です。
太陽光発電は普及スピードが速すぎて、受け皿が足りなくなったといったところです。
政府としても対策を迫られ、資源エネルギー庁で対応策の検討が行われました。
その結果、接続可能量を上回ったとき、無補償の（買い取らない）出力制御が入る可能性を申込者が承諾することを前提に、接続を可能にしています。
また、地域の電力需要に応じて、電力会社が遠隔操作で出力制御できるパワーコンディショナーの導入が義務付けられました。
これにより、出力の一部が抑制され、電力需要と供給のバランスを取る仕組みです。
ただし、電力需要が大きい3大都市圏を含む東京電力、中部電力、関西電力では、50kW未満の小規模な太陽光発電は出力制御の対象になりません。
出力制御の影響は小さいと考えられている
出力制御がされると、肝心の売電収入が落ちてしまいますが、実際の出力制御による影響は小さく、当面は影響しないとも考えられています。
その理由は、接続可能量の試算が、震災前における原発の稼働状況を利用しているからで、現在は原発が停止しているため、過大な見積りによって試算されています。
つまり、原発が稼働しており、今よりも発電量が多い状態を想定して接続可能量を試算しているので、実際には出力制御なしで接続しても大丈夫ということです。
それでも原発が稼働しはじめると、出力制御される可能性が高まってきますが、全国の原発が一気に稼働するとは到底考えられず、フル稼働には時間がかかるでしょう。
したがって、出力制御を懸念する必要は、現状においてほとんどありません。
地盤強化や電柱・電線の敷設
野立てで太陽光発電を行う場合、太陽光発電パネルへかかる風圧に耐える基礎部分が必要で、地盤が軟弱なときは地盤改良をする必要が生じます。
宅地ではそれほど心配ありませんが、農地、原野、山林、雑種地などでは、目視で確認する程度では地盤強度を予見できず、思いがけない費用増加に繋がるでしょう。
また、周りに電柱がなければ、受送電のために電柱と電線の敷設が不可欠です。
電柱は公益性（付近に電柱を必要とする住宅等の存在）がなければ、電力会社は敷設してくれないので、太陽光発電専用なら自費になります。
太陽光発電の諸費用の中で最も多いの初期費用です。機材や設置にかかる費用などもあらかじめ確認しておきましょう。
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お金に関するメリットデメリットの次は環境面や社会面でのメリットデメリットを解説します。
環境面や社会面のメリットデメリット
太陽光発電は、ほとんどの人が経済的なメリットから導入しますが、中には真剣に環境を考え、自らの主義に基づいて導入を決める人もいます。
また、災害に備える意識が高まったことで、非常時電源としての需要も高まりました。
メリット：二酸化炭素を排出しない発電方法
燃料消費がない太陽光発電は、二酸化炭素を排出しないクリーンなエネルギーです。
個人が発生する二酸化炭素は微々たる量ですが、エコロジーの観点からは、間違いなく温室効果ガスの削減に繋がるので、環境保全に寄与している満足感を得られます。
メリット：再生可能エネルギー創出への貢献
日本における再生可能エネルギーの割合は極めて低く、大規模水力発電を除く発電量は、全体の僅か4.1% と言われています（2012年度）。
太陽光発電の比率は年々高まっていますが、太陽光発電だけでは1%にも届かず、原発が停止してからは、ほぼ火力発電頼みです。
政府の計画では2030年に原子力発電比率を50%以上、再生可能エネルギーと併せて70%のゼロエミッション電源（炭素を排出しない電源）にする予定でした。
ところが、震災から世論が許さないムードなので、方向転換を余儀なくされています。
そこで、まだまだ少ない再生可能エネルギーの比率を高めていく必要があり、太陽光発電の導入は、エネルギー政策にも貢献します。
メリット：企業の社会的貢献
企業イメージとして、環境保護への貢献は明確にアピールしやすい分野です。
エコロジーブームの頃は、こぞって企業が地球に優しいという言葉を使い、その取り組みがCMで流れたように、実際の効果よりもイメージ先行です。
企業が社会的責任を果たすことをCSRと呼びますが、太陽光発電への取り組みは、二酸化炭素排出を削減し、CSR活動として企業イメージを向上させます。
また、社員の環境意識を高めるという相乗効果も持っています。
しかも、実際には太陽光発電の導入によって経済効果も受けますから、企業にとってリスクは小さく、取り組みやすいと言えます。
メリット：非常用電源の確保
大規模な震災を短い間に二度経験して、日本では非常時の電源確保を考え直す意識が高まり、1つの手法として太陽光発電が含まれています。
蓄電コストが高いため、恒久的な補助電源としてはこれからですが、太陽光しか必要としない太陽光発電では、非常時でも夜間以外は電力を生み出します。
また、太陽光発電で使うパワーコンディショナーには、自立運転機能を持つ製品もあり、停電時に電力供給できる仕組みが既に用意されています。
回路上の問題で手動切り替えとはいえ、電気がまったくない環境を少しでも減らすことで、いつ起こるか予想できない災害に備える手段として必要でしょう。
デメリット：反射光による近隣トラブル
意外と見過ごされやすいのが、太陽光発電パネルによって反射した光が、近隣住民に迷惑をかけてしまう可能性です。
建物や土地の所有者は自由に設置できますが、迷惑をかけて良いはずがありません。
理想的とされるパネルの角度は約30°で、野立てでは風圧とパネルが生じる影の関係から、角度はもう少し小さくなります。
それに対し、太陽は随時高度を変えていくため、常に反射光が発生してしまいます。
反射光は、太陽光の入射角が大きい（直角に近い）時間帯以外は、常に発生します。
光は眩しいだけではなく、照射された場所に熱を発生させますから、設置する前に反射光を予測して迷惑がかからないか確認するべきでしょう。
ただし、パネルと太陽が正対する時間帯では、地上方向への反射は少なく、問題があるとすれば角度よりもむしろ方角です。
東西方向への設置では、太陽が南にあると入射角が小さくなって反射光が強くなります。
デメリット：環境への影響
クリーンなはずの太陽光発電が、大きく環境破壊をしてしまうケースがありました。
それは、企業が大規模な設置場所を求めるあまり、森林を切り開いて設置しようとしたことで、地域住民が反対運動を起こした事例です。
元々、森林が持っている水源としての機能や、土砂の流出を防ぐ機能は、国土の大部分が森林である日本にとって、欠かせない自然の作用です。
営利目的からできるだけ安価な設置場所を求める企業は、環境への意識が薄く、各地で森林伐採による環境破壊がみられました。
ひどいケースになると、行政への届出や所有者への同意なしに伐採した例もあり、高い回収率が得られる固定価格買取制度の存在が裏目に出てしまっています。
環境面にもデメリットがあることは知られていないことも多く、意識していない方も多かったのではないでしょうか。
では、このような経済面、環境面のデメリットはどうすれば良いのでしょうか。デ次では今までに上げたデメリットへの対策を見ていきましょう。
デメリットへの対策
紹介してきたデメリットには、事前に対策可能なものもあります。
予測できない障害物の出現や出力制御のように、自分ではどうしようもないデメリットは回避できませんが、対策ができそうなデメリットについて説明します。
投資の回収率を上げる
経済的なデメリットを軽減するためには、回収率を上げ早く回収することが第一です。
発電するために必要な日射量は地域によって異なり、最適なパネル角度や投資効率を確認するためには、事前のシミュレーションが大切です。
理想的なパネルの設置とされる南向きの傾斜角30°は、あくまでも平均値で、コストをかけて南向きや30°に設置するよりも、他の設置方法が適していることもあるでしょう。
発電量はシミュレーションによって得られるので、費用対効果を比べる参考にできます。
例えば、東西向きにしたり、傾斜角を調整して架台への負担を減らしたりすることで、工事費が減って回収率が上がるかもしれません。
太陽光発電の発電量シミュレーションについては、こちらで説明しています。
田舎の土地を活用する方法の1つとして、野立ての太陽光発電が注目されています。放置していても何も生み出さない遊休地は、固定資産税が負担になるだけではなく、管理されていない土地は荒廃し、ゴミが不法投棄されるなど、デメリットは少なくありません[…]
設置場所に気を配る
土地が広い場合や、複数の土地の候補がある場合は、地盤が強固で既存の電柱に近ければ、不要な導入コストを減らすことができます。
また、電柱の新規敷設が不可欠でも、無計画にパネルを並べるのではなく、最小の電柱で済むように配置を工夫することで、コストが軽減できます。
また、いずれは売ろうと思っている土地で太陽光発電を始めるのは得策ではなく、回収まで売らない覚悟は必要です。
ただし、場合によっては、将来の値上がりを待っている土地に設置して、回収後の利益を得ながら値上がりのタイミングで売る理想的な展開もあるでしょう。
反射光への対策
反射光でトラブルになりやすいのは、近隣の窓に反射光が入ってしまう場合です。
全方角の反射光に対策するのは無理ですが、特定の方向に対する反射光を事前に確認する方法なら存在します。
まず、設置場所に大きめの鏡を用意し、鏡の角度は設置予定の太陽光発電パネルの角度と同じ角度に合わせておきます。
そして東、南、西の方角から鏡を見て、鏡に近隣の窓が映らないか確認していきます。
このとき、太陽の高度に合わせて、自分の目の位置を上下すれば、理論的には鏡に映った場所が反射光の到達点になります。
太陽光の入射角に等しい角度で反射すると仮定すれば、自分の目と鏡の角度が入射角になり、鏡に映る場所は反射角の方向にあるからです。
太陽高度は年中変わるので、目の高さも変えながら、何度も確認しなければなりませんし、正しい太陽高度と目の高さが一致しない場合も多いでしょう。
ですから、正確な反射光の到達点を知るよりも、多少ずれたとして反射光が迷惑にならない（鏡に空しか映らない）パネルの位置や角度を探し出す方法です。
以上、デメリットへの対策方法でした。
実は今年2019年は太陽光発電にとって重要な年というのはご存知でしょうか？
次ではデメリットというわけではありませんが、2019年問題について解説します。
太陽光発電の固定価格買取が終了する2019年
FIT制度が始まったのが2009年、2019年の今年は固定価格買取期間10年が終了する人が初めて出る年です。固定価格買取期間が終了した電気は買い取られないのか2019年問題と言われ注目されていました。
固定価格買取期間が終了した電気はどうなるのか
電力会社は買取の義務が無くなるので、自宅使用するしかないのではと言われていましたが、今年に入り大手電力会社や一部ハウスメーカーなどが引き続き電力を買取ると発表しました。
買取価格は電力会社の提示金額となり、会社によりさまざまですが多くの会社が7～8円/kwhを提示しています。また、各社買取と合わせたプランなどを発表しており、現在未公表となっている電力会社も今後買取を発表することが予想されます。
現在太陽光発電を検討している人は参考にできる
10年後、自分の買取期間が過ぎた時にどうすれば良いのか人の動きを参考にできるというのは、現在太陽光発電を検討している人にはメリットです。
今まで太陽光を導入した人達は買取期間終了後、どうなるか不安を抱いたまま導入を決断してきました。しかし、現在太陽光発電の導入を検討している人達は電力会社の対応やどのようなプランを選択した人達が得をしたのか見ることができ、自分の10年後をイメージできます。
現在の価格は参考になりませんが、終了した人達の選択などは細かくチェックしておくと良いでしょう。
まずは、買取を公表している電力会社のプランを見てみると良いでしょう。一部電力会社を以下の記事で紹介しているので、確認してみてください。
太陽光発電では、投資のほとんどが初期費用で、初期費用の相場を持っていないと、回収の試算がまったく立たず、初期費用の見積もりは非常に重要です。しかし、kW単価で語られる初期費用は、一体どのような内訳なのでしょうか？もちろん、見積もりを[…]
まとめ
今回は、太陽光発電のメリットとデメリットに特化して、少し掘り下げてみました。
導入を悩んでいる人にとって、何かのきっかけになれば幸いです。
再生可能エネルギーへの転換は、公益性が高いにもかかわらず、普及促進のための固定価格買取制度が企業利益の誘導に繋がり、接続可能量を圧迫する結果になりました。
既に制度は一部変更されていますが、現行制度すら将来も続くとは限りません。
迷っていると導入のタイミングを逃すかもしれませんし、逆に導入しなくて良かったと思う日が来るかもしれず、まだまだ今後の動向には注目です。
それでも、当面は現行制度でも利益が出るので、前向きに考えているのなら、時間の猶予はあまり多くないでしょう。
| 運営会社 | 株式会社グッドフェローズ |
|---|---|---|
| 対象エリア | 全国 | |
| 累計利用者数 | 約100万人 | |
| 提携会社数 | 350社 | |
| 同時依頼社数 | 5社 |